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大学生のための学費と奨学金ガイド：留年時の対応を中心に

大学生活は学びと成長の場。ですが、時には留年という大きい壁を越えなければいけない場面が出てくることがあります。

留年は学生生活に大きな影響があります。その中でも、学費や奨学金に関しては気になるところです。

無論、大学を留年すると追加の学費が発生します。
では、一体いくらくらいの学費がかかるのか？また、奨学金を借りている場合はどうなってしまうのか？

本記事では、国立大学と私立大学の学費の概要と、留年した場合の学費や奨学金について詳しく解説します！

国立と私立の学費の違い

まずは国立大学と私立大学の学費の違いからお話ししていきましょう。一般的な金額を解説します。

国立大学の学費

国立大学における学費は、入学金と授業料に大別されます。

2020年度以降、経済的理由により入学が困難な学生を支援するため、入学金の減免措置が導入されました。授業料は文系・理系で年額約53万円、医療系では約80万円程度です。

理系学部では実験・実習費用のため、文系に比べて若干高い授業料が設定されている場合があります。

私立大学の学費

私立大学では、入学金が20万円から30万円程度であることが一般的です。

授業料は文系で年額約80万円から120万円、理系で約100万円から150万円くらいです。国立大学よりは高めの金額ですね。

特に医療系学部は、年額500万円から700万円程度と非常に高額です。これらの費用には実験・実習費や設備利用費が含まれています。

留年すると学費はどうなる？

さて、留年した場合の学費はどのようになるのでしょうか？これも国立大学と私立大学で分けて解説します。

国立大学の場合

国立大学の場合、留年した学生も通常の授業料を支払う必要があります。その場合の学費は大学によってまちまちですが、年額約53万円程度です。

ただし、経済的な理由による授業料の減免制度を利用できる場合があります。こちらも大学によってまちまちです。事務局などに問い合わせて学費を把握する必要があります。

私立大学の場合

私立大学でも基本的には留年前と同様の授業料を支払う必要があります。

私立大学の授業料は学部や大学によって大きく異なりますが、先ほどお話ししたような、文系で年額80万円から120万円程度、理系で年額100万円から150万円程度かかります。
医療系で年額500万円から700万円程度と高額になります。

ただし、大学によっては留年生向けの特別な奨学金制度が設けられていることもあります。

ただし、制度によって若干違う

双方とも学校によって学費は違いますが、一般的に考えられるのは、留年した場合には通常の授業料がそのまま1年分追加で発生することが多いです。

しかし、中には留年生向けに学費を減額する制度を設けている大学もあります。これは、学生の負担を軽減し、再度学業に専念する機会を提供するための措置です。
また、留年した学年によっては、必要な単位数が少なくなることから、その分授業料が減額される場合もあります。

さらに、留年の理由によっては、特別な支援を受けられるケースも存在します。
たとえば、健康上の理由や家庭の事情など、やむを得ない理由での留年に対して、学費の支払い猶予や奨学金制度の適用など、柔軟な対応をしてくれる大学もあります。

大学によっては、留年生に対して別の形での学費請求を行うこともあるため、留年を余儀なくされた際には、まずは自分が所属する大学の具体的な制度を確認することが重要です。

留年したら奨学金はどうなるの？

奨学金を借りているのに留年してしまった場合はどうなるのでしょうか？奨学金には主に給付型の奨学金と貸出型の奨学金の2種類があります。

給付型奨学金の場合

給付型奨学金は返済の必要がない奨学金で、留年した場合でも支給が続くかどうかは、奨学金の規定によります。学業成績や出席状況など、特定の条件を満たさなければならない場合が多いです。

給付型奨学金は学業成績が一定の基準を満たしていることを前提としているため、留年はその条件を満たさないことを意味します。その結果、奨学金の支給が停止されるか、将来の支給資格を失う可能性があります。

留年が学業上の問題、健康上の問題、または家庭の事情など、特定の理由によるものである場合、一部の奨学金では特例として支給を継続することが可能な場合もあります。このような特例を申請する際には、留年の理由を詳しく説明し、必要な書類を提出する必要があります。

貸与型奨学金の場合

貸与型奨学金（返済が必要な奨学金）の場合、留年しても支給が続くことが多いですが、支給条件や奨学金の種類によって異なります。

例えば、日本学生支援機構（JASSO）の奨学金では、留年した学生も一定の条件下で奨学金の支給が続けられることがありますが、支給期間の延長が必要になる場合があります。

制度によってまちまちですが、一般的には1年分の学費がかかります

大学生が留年すると、学費や奨学金に関してさまざまな影響が生じます。

留年した場合の学費は、国立、私立問わず基本的には通常の授業料が必要となり、奨学金の支給継続には特定の条件が関わってくることもあります。

留年を避け、円滑な大学生活を送るためにも、日頃からの学業への取り組みが重要ですが、万が一留年してしまった場合には、早急に学費や奨学金についての情報を確認し、適切な対応を取ることが肝心です。

救済処置を設けている大学も多数あります。必要な授業のコマ数分の学費のみで在学できることもありますし、奨学金制度を導入している大学もあります。気になる方は、自身が通う大学へ問い合わせて確認することが重要かと思います。

それでは！最後までご覧いただきありがとうございました！